積立NISAを大調査(2) 誰も言わない銀行の本音!

2018-03-09 13:53:01.809

人生はわくわくとドキドキで、できている! 個人投資家やんつです。
社会人としてお金のことを勉強したいあなたと、アクティブシニアになりたいあなたへ・・

前回の「積立NISAを大調査(1)」を書いてから随分と間隔が空いてしまいました。(;^_^A

下書きはしてあったものの、私事が多忙となり手を付けられませんでした。m(__)m
さて、いよいよお待たせの商品ラインナップのお話です。(えっ! 誰も待ってない…?)

■楽天証券の積立NISA

積立NISA_楽天201803
「楽天証券:積立NISA商品数別ランキング」

まずは楽天証券の販売商品と運用会社を見てみました。
その数、21社129本!

かなり豊富な商品数で、上位には投資信託ではお馴染みの顔ぶれが並んでいます。

eMAXISシリーズで定評のある三菱UFJ国際投信、近年の手数料値下げ合戦の火蓋を切ったニッセイアセットマネジメント、SMTシリーズで有名な老舗の三井住友トラスト・アセットマネジメントです。

三社には「積立なら俺に任せろ」という意気込みを感じますね。

投資信託の大きな選定基準となる年間の管理料にあたる「信託報酬」。
eMAXISシリーズとSMTシリーズは業界最安値の信託報酬で、投資家の間では良心的な商品として有名でした。

そこに、ニッセイアセットマネジメントが2015年11月から更に安価な信託報酬で殴り込みをかけ、革命的ともいえる「信託報酬値下げ合戦」が始まりました。

それまでは年間0.6%程度だったものが各社の競争の中、今では0.1~0.2%程度に下がっています。

今でもアクティブファンドの多くが1.0~2.0%程度の中、インデックスだからとはいえ、この安さは嬉しい限りです。

投資家には投信の基準価格を自分ではコントロールできませんが、コストは管理できます。
特に信託報酬は毎年かかる経費。この差は大きいです。

この三社にみずほ銀行系のアセットマネジメントOne(たわらノーロード)や、大手老舗系証券会社(野村、大和)が続いています。

7位の住友アセットマネジメントは三井住友DCシリーズという、確定拠出年金(DC)用商品を一般化した商品を販売しているよう。元々DCには積立に向いた手数料の低い商品が用意されていますので、納得です。

注目は16位のレオス・キャピタルワークス(ひふみプラス)です。

ここは、独立系アクティブファンドの成長株。
カリスマファンドマネジャー藤野英人さんの知名度や、群を抜く運用成績で躍進中です。

数年前はわずか200億円程度の運用資産だったものが、今や「ひふみシリーズ」で6000億円を超える規模!

ただ、人気沸騰で資産規模が大きくなり過ぎて、小型株などでは株価に影響を与え過ぎるため、銘柄選定が難しくなっているという懸念も指摘されています。

■マネックス証券の積立NISA

積立NISA_マネックス201803
「マネックス証券:積立NISA商品数別ランキング」

マネックス証券の品揃えは19社、121本。
こちらも豊富な品揃えで、顔触れは楽天とほぼ同じ。
アクティブファンドが別にまとめられているのが親切。

楽天にあるブラックロック・ジャパンと東京海上アセットマネジメントがないだけです。
(今後、追加されるのかもしれません)

ついでにもう一つ、主要ネット証券であるSBI証券もみてみましたが、こちらは21社、132本でした。

いずれにせよ十分な品揃えといえます。どこで買ってもいいでしょう。
(金融商品はどこで買うのかも重要です。興味のある方はGMOクリック証券などもご確認ください)

気になってメガバンクの品揃えもみてみました。
三井住友銀行をみてみると…

ありゃ!? なんとたった2社、3本だけ!

みずほ銀行もわずか3社、5本!

ネット証券とのこの差は何でしょう? 全くやる気が感じられません。店頭には仰々しくポスターが貼ってありましたが…。

「儲からないものは売りたくない」銀行の本音が透けて見えます。

これからはAI時代、仮想通貨も注目を浴びる中、ますます銀行不要論が台頭しそうですね。

■もしも積立NISAを買うなら

わたしは既にNISA運用中のため積立NISAは買えませんが、もしも今から買うならどうするか…? 考えてみました。

①投資方針を決める
まずはざっくりとした、ポートフォリオを考えます。

・債権の組み入れ比率をどうするか?

積立NISAは株式をベースとしたインデックス系が中心ですが、債権を組み入れたバランス型も多いので、債権を組み入れる場合はこれらの商品を選択する必要があります。

今は債権金利も低いのであまり入れなくてもいい、というのがわたしの考え方です。
逆に、これから金利上昇局面なので今から入れておくという考え方もあるでしょう。

・先進国と新興国の比率を決める

先進国の安定性に重きを置くか、先進国の成長に期待するか、ウェイトを考えます。
日本株のウェイトも悩ましいところですね。この辺は長期トレンドをどうみるか、です。

先進国:新興国の比率を6:4とか7:3に割り振ります。
欧州や中国も先行き不透明。今後も米国が強いと予想しているので、日本株は少な目、米国株比率を多目にしたいですね。

・アクティブファンドを検討する

安定性ならパッシブ系(インデックス系)ファンドですが、少しはアクティブ系も入れてみたい。(3割程度?)無論、堅実なリターンを狙うなら入れる必要はありません。

②商品を選定する

基本方針を決めたら、商品を選択します。

・手数料、信託報酬の低いものを探す

積立NISAは一般商品に比べ、手数料の安価なものが選定されているので神経質になることはありませんが、それでも若干の差はあります。大手三社を中心に探します。(同じ指標を採用している同等商品が多いことには注意)

・運用残高が一定規模以上のもの(200億円~?)を探す

選定基準に合格した商品ばかりなので運用残高が少なくても、運用停止になるリスクはないとは思いますが、
残高が多いということはそれだけ指示されているという証でもあります。

最近組成されたものは運用資産が少なくても仕方がないので、これはあくまで参考にする程度。

商品選定で重要なのは直近の運用実績に過度にとらわれないことです。

過去の実績は参考にはなりますが、将来の成績を保証する訳ではありません。特に積立では10~20年スパンで見るようにしたいもの。

①や②が面倒な方はバランス型ファンド一本でも問題ありません。個人的には世界経済インデックスも好きです。構成に特徴を持たせたファンドもありますので、この辺はお好みで。

③時々見直す(基本はじっと辛抱)

わたしが買うとしたら、ポートフォリオはこんな感じ。(2018/03時点)
先進国 40%(日本株少な目)
新興国 30%
アクティブ 30%
債権は無し
(月額3万6000円程度なので、端数は神経質になる必要はないかもしれません)

口座に入金して積立設定したら、後は基本ほったらかしです。1年~1年半に一度、見直すくらいで十分でしょう。
無論、世界経済の大きなトレンドに変化がなければそのままでも問題ありません。

大事なのは、相場が下がっても買い続けることです。
多くの人はこれができません。

積立は相場が下がった時もじっと買い続けることが肝要です。下げ相場なら、同じ金額でより多くの口数が買えるのですから。

2018年3月の今は相場が調整局面ですが、逆に始め時ともいえます。

年間40万円では投資額が少な過ぎると思う方は、税制優遇はありませんがこの手順で普通に対象商品を積立で買うのもいいかも。

ほったらかし投資術の甘い罠」では、大人の事情で具体的商品名には言及できませんでしたが…。
参考になりましたでしょうか? 何か少しでもヒントになれば幸いです。

さあ、あなたも積立投資を始めてみませんか? きっと堅実なリターンが待っているはず。
今回も、最後までお読みいただき、ありがとうございます。
(本記事はあくまで個人的な見解です。実際の投資については自己責任でお願いいたします)

積立NISAを大調査(1) お勧めできる、なるほど納得の商品選定基準!

2018-01-22 13:36:41.622

人生はわくわくとドキドキで、できている! 個人投資家やんつです。
社会人としてお金のことを勉強したいあなたと、アクティブシニアになりたいあなたへ・・

いよいよ2018年に入り、積立NISAが始まりました。
わたしの「ほったらかし投資術の甘い罠」でも書いたように、インデックスファンド(指標連動型投資信託)の積立が投資の王道です。リスクを抑えつつ、3~5%の利回りを狙います。

その投資の王道を、とってもお得に実践できるのが積立NISA。株価が上がれば価値が上がって嬉しく、株価が下がれば口数が多く買えて嬉しい「ドルコスト平均法」を地でいくものです。

さてさてどんな内容か? これはチェックせざるを得まい!
どの会社のどんな商品がラインナップされているのか…? わくわく。

積立NISAガイドブック
(出典:金融庁 つみたてNISA早わかりガイドブックより)

■積立NISAの商品タイプ

そもそも積立NISAは、金融庁の推奨する長期・積立・分散投資の考え方にのっとり、従来のNISA(少額投資非課税制度)をより長期で積立に特化したものです。

これまでのNISAの対象商品が上場株式、投資信託、ETF等だったのに対し、変動の大きい個別株式を除外し株式投資信託、ETFに絞っています。

期間もNISAが5年間だったものを20年に拡大。その代わり金額はNISAが年120万円ですが、年額40万円までと絞っています。
いわば若い方が長期的にコツコツと資産形成ができるように設計されたもの。

20年あれば積立累計額は800万円。
概ね二倍程度になることは期待できますので、最終金額は1600万円!
40歳から始めても、60歳の定年時には1600万円をゲットできる、しかも運用益は非課税というありがたい制度。

金融庁の資料によると、積立NISAは3種類の商品に分類されています。

 1)指定インデックス投資信託
 2)その他の投資信託
 3)指定インデックスに連動したETF

1)は、金融庁が指定する各種インデックス(指標)に連動した投資信託。指定されたインデックスは日本株のものとしてはTOPIXや日経225。海外株式としては、FTSEインターナショナル、モルガンスタンレー、ブルームバーグといった著名会社が設定しているものが指定されています。いずれも定評のあるものばかり。

対象も先進国株式、新興国株式などをまんべんなくカバーしており、REIT(不動産投資信託)指標なども採用されています。その数は約50種類と幅広いもの。

2)は、インデックスだけではなく債券を組み合わせたものや、アクティブ投資信託(独自の運用方針により、インデックスより高いリターンを目指すもの)から選ばれるもの。

3)のETFは、上場投資信託と呼ばれ、1)を買い易くし、流動性を高めたもの。とても優良な商品ですが、日本版では種類が少ないことや積立の仕組みを持つものがないため、調査時点では実際の該当商品はありませんでした。
(投資家では海外版ETFをドル建てで持つ人が多く、わたしもいくつか持っています)

■積立NISA商品の審査基準

前述の1)~3)いずれも、金融庁の厳しい審査基準があり、長期・積立・分散投資に向いたものが選ばれています。

主要な選定要件は3つ
・信託契約期間が無期限又は20年以上であること
・分配頻度が毎月でないこと
・ヘッジ目的の場合等を除き、デリバティブ取引による運用を行っていないこと

長期運用を目指すもので、複利効果を発揮できる過度なリスクを避けた商品という意味です。
上記以外にも、商品タイプ別に細かく条件が定められています。

1)に対しては、販売手数料は無料であることや年間の管理料である信託報酬にも厳しい上限が設けられています。
金融商品のリターンは自分ではコントロールできませんが、コストは選択可能です。
この低金利時代。よりコストの低い商品を選ぶことは重要です。

2)に対しても、同じく販売手数料は無料。指定インデックスと連動ではないアクティブ系のややリスクのある商品もありますので、歯止めとして純資産額50億円以上、且つ信託開始以降5年経過などの条件が付加されています。

純資産額はもう少し大きい方が安心できる気もしますが、この分野ではそれほど大きな純資産を持つファンドは少ないので仕方がないところですね。

こうやって厳しい審査基準をクリアしたものが販売されています。
なるほど、この条件なら長期・積立・分散投資に向く「良質な投資信託が選ばれた」といっていいですね。納得です。

事前審査で金融庁が市場で販売されている投資信託約5400本を査定したところ、合格したのはわずか1%だったという驚きの報道がありました。(つまり市場で販売されている99%の商品はゴミだった⁉)

そのわずか1%の優良品が積立NISAにラインナップされているんですね。
これなら自信を持ってみなさんに勧められそうです。
(残念ながら、わたしは既にNISAをやっていますので、自身では購入できませんが…。)

2017年3月に金融庁が発表した方針「顧客本位の業務運営(フィデューシャリー・デューティー)に関する原則」に嘘はなかったようです。
森長官、流石です! 天晴れです!

今回も、最後までお読みいただき、ありがとうございます。
この大調査、まだまだ続きます。
次回は各証券会社の具体的なラインナップをみていきます。

2018年大予想 話題の仮想通貨、ビットコインはまだまだ暴落する!

2017-12-27 23:23:53.164

人生はわくわくとドキドキで、できている! 個人投資家やんつです。
社会人としてお金のことを勉強したいあなたと、アクティブシニアになりたいあなたへ・・

最近、色んなところでビットコインやブロックチェーンが話題になっています。
12月20日頃、ビットコイン暴落予想の記事を書きかけて、そのままにしてたら、あらら…。記事をアップする前に22日に194万円から147万円まで一気に暴落しちゃいました。
(すぐに記事を掲載していればカッコ良かったのに…)

その後、182万円(27日時点)まで戻していますが、わたしの予想ではもっと下がりますので、今のうちに書いておきます。

最近、いくつかの投資サークルでビットコインが話題になりました。何人かの参加者に聞いたところ、以外にたくさんの人が持ってる、買ってる…
やれ20万円分買いました。いやあ、実は60万円ほど持ってますよ~。

Bitcoin3

2017年初では1ビットコイン12万円だったものが、12月に一時220万円を突破。18倍を超えました。100万円が1800万円になった勘定。すごい値上がりです。

これでは一攫千金を夢見て買いたくなるのは道理です。
無論、みなさん余裕資金で買ってます。(わたしの周りでは今春から夏に買った人が多かったです)

購入動機は投機目的ばかりで、まあ儲かったらいいかなあ~という程度。
損してもいいと思える額で購入しています。

気になったのは、全員が投機目的だったこと。

そこで大胆予想です!
「2018年、ビットコインはまだまだ暴落する!」
保有しているみなさん、もう利益確定をした方がいいですよ~。

■ブロックチェーン技術

ビットコインにはブロックチェーンという技術が使われています。よく一緒に語られるため混同してしまいますが、両者は別物です。

日本ブロックチェーン協会(JBA)によれば、ブロックチェーンの定義は
電子署名とハッシュポインタを使用し改竄検出が容易なデータ構造を持ち、且つ、当該データをネットワーク上に分散する多数のノードに保持させることで、高可用性及びデータ同一性等を実現する技術…」とあります。

分かりやすく言うと、
「複数の同じデータを暗号化し数多くのサーバに保有することで、データの安全性を高める技術」
(うーん、分かりやすくもないかなあ…)

この技術を使った仮想通貨としての具体的なアプリケーションがビットコインです。

様々な取引(トランザクション)を多くのサーバで保有することで改ざんを難しくしています。
取引を台帳のように保存するため、「分散型台帳技術」とも呼ばれます。

データを改ざんするためには一斉に過半のサーバを同時にハッキングしなければならず、事実上改ざんが不可能という訳です。

メリットは
1)安全   →上記の理由で改ざんが難しい
2)低コスト →インターネット上の自律的なデータのやり取りが自動的に行われるため、原則的にはデータ維持が無料。

仮想通貨以外でも、長期的なトレースが必要な様々な契約や取引の管理に向いています。
例えば戸籍・住民票システムや不動産登記システム、株式の管理システムなどです。
誰でもアクセスが可能で、安全なデータベースが構築できます。

実際に、世界各国で実験が始まっており、
 ・アメリカ・デラウェア州の企業の株主権利管理
 ・イギリスでの助成金の監視や管理
 ・スウェーデンでは土地の取引に
試行錯誤が始まっています。

■ビットコインの弱点

このブロックチェーン技術を使った具体的な仮想通貨アプリケーションがビットコインです。

価値を担保する責任母体が存在しないところはインターネットと似ています。
  ⇒ビットコインが世界ネット通貨になるための2つの壁(2014/3/11)
上記のブログでも書いていますが、普及には2つの壁を乗り越える必要があると思っています。

 ①ダークサイドとの決別
 ②使いやすく便利なキラーソフトの出現 です。

この2つに変化はあったのでしょうか?

①はいわば、信頼性の向上ということ。
今年に入り、大手企業が続々とマイニング(発掘)事業への参入を表明しました。
SBI、DMM、GMOといったインターネットでは有力な面々です。

マイニング(発掘)とは、ブロックチェーンの追記作業のために膨大な計算処理をすること。
計算のためには大なコンピュータリソースを必要とします。面倒な追記作業の手伝いをしてくれた人に1ビットコインが支給されます。

有力企業が参入することで、ビットコインは信用できるかも、と信頼性が上がるのは間違いありません。
身代金要求型不正プログラムと呼ばれるランサムウェアの支払いに使われるなど、ダークサイドと決別できたわけではありませんが、①は徐々に解消されつつあります。

②については、残念ながらまだまだです。
その効果を発揮する用途が、今だ見えていません。

ビットコインで支払いができる店舗などは出てますが、あくまで宣伝目的で使い勝手が向上したとはとてもいえません。

価格変動が激しすぎるため、決済手段としては適当ではなく、投機マネー以外に用途が見当たりません。
海外送金や異国間決済の手段としても有力ですが、その方面では「リップル(Ripple)」「ライトコイン(Litecoin)」「イーサリアム(Ethereum)」なども使われており、ビットコインは主役となり得ていません。
おそらく主役になることもないでしょう。 ⇒こちら

もう一つ、大きなダメージと思われるのが中国の規制です。

2017年9月上旬に、中国がBitcoinを含む仮想通貨の国内での取引規制を打ち出しました。
以前は利用者のほぼ過半が中国人といわれていましたが、この規制のおかげで急速に取引が減少し、今では日本の投機マネーが主体で約40%といわれています。

ブロックチェーンや仮想通貨そのものは広く普及していくでしょうが…。
ビットコインの用途としての利便性が見えません。関連企業は新たなる金融商品として普及に努めるでしょうが…。
投機マネーだけでの信任では砂上の楼閣を思わせます。

ということで、2018年の大予想として
・中国の規制
・実態的利便性の欠如

の2点から、ビットコインは暴落する! です。

もちろん逆に、投機性商品としての定着の可能性もあります。
わたしは、7:3で暴落の可能性が高いと見ていますが、あなたはそれでも持ち続けますか?
さて、当たるも八卦、当たらぬも八卦…。

今回も、最後までお読みいただき、ありがとうございます。

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