積立NISAを大調査(1) お勧めできる、なるほど納得の商品選定基準!

人生はわくわくとドキドキで、できている! 個人投資家やんつです。
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いよいよ2018年に入り、積立NISAが始まりました。
わたしの「ほったらかし投資術の甘い罠」でも書いたように、インデックスファンド(指標連動型投資信託)の積立が投資の王道です。リスクを抑えつつ、3~5%の利回りを狙います。

その投資の王道を、とってもお得に実践できるのが積立NISA。株価が上がれば価値が上がって嬉しく、株価が下がれば口数が多く買えて嬉しい「ドルコスト平均法」を地でいくものです。

さてさてどんな内容か? これはチェックせざるを得まい!
どの会社のどんな商品がラインナップされているのか…? わくわく。

積立NISAガイドブック
(出典:金融庁 つみたてNISA早わかりガイドブックより)

■積立NISAの商品タイプ

そもそも積立NISAは、金融庁の推奨する長期・積立・分散投資の考え方にのっとり、従来のNISA(少額投資非課税制度)をより長期で積立に特化したものです。

これまでのNISAの対象商品が上場株式、投資信託、ETF等だったのに対し、変動の大きい個別株式を除外し株式投資信託、ETFに絞っています。

期間もNISAが5年間だったものを20年に拡大。その代わり金額はNISAが年120万円ですが、年額40万円までと絞っています。
いわば若い方が長期的にコツコツと資産形成ができるように設計されたもの。

20年あれば積立累計額は800万円。
概ね二倍程度になることは期待できますので、最終金額は1600万円!
40歳から始めても、60歳の定年時には1600万円をゲットできる、しかも運用益は非課税というありがたい制度。

金融庁の資料によると、積立NISAは3種類の商品に分類されています。

 1)指定インデックス投資信託
 2)その他の投資信託
 3)指定インデックスに連動したETF

1)は、金融庁が指定する各種インデックス(指標)に連動した投資信託。指定されたインデックスは日本株のものとしてはTOPIXや日経225。海外株式としては、FTSEインターナショナル、モルガンスタンレー、ブルームバーグといった著名会社が設定しているものが指定されています。いずれも定評のあるものばかり。

対象も先進国株式、新興国株式などをまんべんなくカバーしており、REIT(不動産投資信託)指標なども採用されています。その数は約50種類と幅広いもの。

2)は、インデックスだけではなく債券を組み合わせたものや、アクティブ投資信託(独自の運用方針により、インデックスより高いリターンを目指すもの)から選ばれるもの。

3)のETFは、上場投資信託と呼ばれ、1)を買い易くし、流動性を高めたもの。とても優良な商品ですが、日本版では種類が少ないことや積立の仕組みを持つものがないため、調査時点では実際の該当商品はありませんでした。
(投資家では海外版ETFをドル建てで持つ人が多く、わたしもいくつか持っています)

■積立NISA商品の審査基準

前述の1)~3)いずれも、金融庁の厳しい審査基準があり、長期・積立・分散投資に向いたものが選ばれています。

主要な選定要件は3つ
・信託契約期間が無期限又は20年以上であること
・分配頻度が毎月でないこと
・ヘッジ目的の場合等を除き、デリバティブ取引による運用を行っていないこと

長期運用を目指すもので、複利効果を発揮できる過度なリスクを避けた商品という意味です。
上記以外にも、商品タイプ別に細かく条件が定められています。

1)に対しては、販売手数料は無料であることや年間の管理料である信託報酬にも厳しい上限が設けられています。
金融商品のリターンは自分ではコントロールできませんが、コストは選択可能です。
この低金利時代。よりコストの低い商品を選ぶことは重要です。

2)に対しても、同じく販売手数料は無料。指定インデックスと連動ではないアクティブ系のややリスクのある商品もありますので、歯止めとして純資産額50億円以上、且つ信託開始以降5年経過などの条件が付加されています。

純資産額はもう少し大きい方が安心できる気もしますが、この分野ではそれほど大きな純資産を持つファンドは少ないので仕方がないところですね。

こうやって厳しい審査基準をクリアしたものが販売されています。
なるほど、この条件なら長期・積立・分散投資に向く「良質な投資信託が選ばれた」といっていいですね。納得です。

事前審査で金融庁が市場で販売されている投資信託約5400本を査定したところ、合格したのはわずか1%だったという驚きの報道がありました。(つまり市場で販売されている99%の商品はゴミだった⁉)

そのわずか1%の優良品が積立NISAにラインナップされているんですね。
これなら自信を持ってみなさんに勧められそうです。
(残念ながら、わたしは既にNISAをやっていますので、自身では購入できませんが…。)

2017年3月に金融庁が発表した方針「顧客本位の業務運営(フィデューシャリー・デューティー)に関する原則」に嘘はなかったようです。
森長官、流石です! 天晴れです!

今回も、最後までお読みいただき、ありがとうございます。
この大調査、まだまだ続きます。
次回は各証券会社の具体的なラインナップをみていきます。

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